（実話）インド 物価とインフレの影響について

8年前は、インドでチャイは5ルピーだった。

それが、今ではどの地域でも10ルピーになっている。

庶民の生活必需品チャイの物価が、倍になっているということは、国民生活にどのような影響があるのかを考えざるを得ない。

インドで毎日、タンドリーチキンを食べていると、たまにチキンの値上げを告知する張り紙が、レストランの壁に貼られている。

これはケララ州の州都、トリバンドラムのレストランにあった人気店、ザムザムレストランの張り紙。

原料のチキン高騰で、10パーセント値上げしますと客に告知している。

つまりこの瞬間、このお店であなたが使えるお金の価値が、10パーセント目減りしたということだ。

そんな減少が、インドだけでなく、ここ日本でもコロナ前から激増している。

この一年で、国民の主食であるお米は、千葉県産のふさおとめ5kg1650円（税抜）が4080円（税抜）と247％の値上がりだ。

日本の経済は、政治の失敗と少子高齢化の深刻化という完治不能な2つの病に侵されて、瀕死の状態だ。

インドでこんなことが起これば、すぐに暴動が起きるだろう。

2001年にBRICS（ブリックス）という言葉が、ゴールドマンサックスのエコノミストによって提唱された。

ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカという経済発展が著しい新興国の代表国を示す造語である。

あれから20年以上が経過して、中国は新興国でなくなり、アメリカと覇権を争う存在まで成長した。

インドの経済発展も著しい。

でも中国やインドは、他のBRICS（ブリックス）諸国と比べて、大きな弱点がある。

それはエネルギーや資源を自国で賄うことができず、海外からの輸入に頼っていることだ。

生産国の紛争で、石油価格や農産物の価格が値上がりすると、それを自国で賄えない国は、輸入物価がすぐに値上がりする。

同じBRICS（ブリックス）でもブラジル、ロシア、南アフリカは資源国で、農産物や鉱物、エネルギー資源を他国に輸出する余力がある。

人口が世界1位の中国（14億人）、2位のインド（13億人）には死活問題だ。

インドや中国の持続的な経済発展を占う上で、エネルギー価格や食料品価格の高騰は見逃せない。

各種統計を分析すると中国の人口は、2018年にピークを迎え減少が始まった可能性が高い。

一人っ子政策の歪みにより、少子高齢化が今後加速していくだろう。

もっとも我が日本の方が、中国やインドよりも人口動態に関しては更に悲惨な状況で日本政府の無能ぶりを見ても、もう手遅れだ。

インドは人口構成に、まだ余力がある。

物事の進め方など、万事いい加減なところもあるが、経済の面では将来、最も有望な国の一つだろう。

三毛イキルのプロフィール　外こもり写真（フォトAC   全てダウンロード無料）

https://premium.photo-ac.com/profile/24044959

2024年2月～7月のインド・ネパール写真を、Adobe stock・フォトACに追加しました。